大学

大学の研究と社会貢献

Sakashita Yasunobu

23 2月 2026 — 5 min read

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本稿は筆者が大学の授業で学んだ内容をもとに、独自の考察を加えて再構成したものである。

岩崎[1]は大学の基本的機能について、「大学は、教育・文化、科学技術・学術、医療、産業・経済等社会の発展の基盤として中核的な役割を担う重要な機関である。その機能は、教育、研究、社会貢献に分類できる」と説明している。つまり、大学は各機能において幅広く活動をしていることがわかる。本稿では特に大学の研究及びそれに係る社会貢献について、当時の社会情勢に関連させて論じる。

ワクチン開発と企業の対応

2019年末から急速に広がりを見せた新型コロナウイルス感染症（以下COVID-19と表記する）は、社会で猛威を振るった。感染拡大当初は有効な治療法や事前の免疫獲得のためのワクチンなどがなく、開発・研究が急がれた。先導したのはファイザー（Pfizer）社やモデルナ（Moderna）社、アストラゼネカ（AstraZeneca）社などといった大企業である。このうちファイザー社は世界時価総額ランキング[2]の28位に位置するほどの世界的大企業であり、医療関連分野に限れば世界第2位である。今回の開発でもその潤沢な予算を投じることでワクチン開発において成功を収めたと考えられる。一方で、その他の企業は外部提携の道を選んだ。武田薬品工業CEOのクリストフ・ウェバーによると、ファイザーは長期にわたるバイオテックとの提携によりmRNAワクチンの開発を続けていた。何年にもわたる研究であったわけで、その結果として今回のワクチンの開発につながった。モデルナワクチン開発では武田薬品工業にこれまでにそうした研究はなく、今回から新しい研究を始めることとなった。つまり今回のファイザーの成功は長年にわたる蓄積によるものであったということだ、といった趣旨を株主総会の答弁[3]で述べている。この回答は「過去のファイザーのCEOの意思決定も踏まえて、当社では過去の意思決定の際にmRNAワクチンに投資をするという意思決定をなぜしなかったのか」という質問に対する応答であるが、これはファイザー以外の企業が他企業との提携などによって研究・開発、生産を行ったということにも言及したものであると見ることもできる。

大学と企業の連携

企業同士の提携の詳細については今回の論点から外れるため割愛するが、本稿では企業と大学の連携について着目した。例として、アストラゼネカ社はイギリスのオックスフォード大学と共同し、COVID-19ワクチンを作成した[4], [5]。これは大学の高度な研究能力を活用した、民間企業との社会貢献の一例と言えよう。また、国内に注目すれば、研究機関を筆頭に大学がまとまって研究を始めている[6]。同資料から、ワクチン開発にとどまらず、ワクチン開発の基礎となる研究などは大学が行っていることがわかる。これは資本主義経済において利潤を求める企業が積極的に行わない領域であり、大学が真に学問研究の深化を求めて行っている活動なのではないかと考えられる。ただし、これについては今後さらなる検証が必要である。

大学では、学問を探求し文化として継承していき人類の発展に寄与するという働きを一つとして持つが、COVID-19のパンデミックによる世界的危機は大学の研究及びそれに係る社会貢献のはたらきを浮き彫りにしたのではないかと考えられる。

考察と課題

今回はCOVID-19のパンデミックに係る大学の基本的機能について論じた。しかし、今まさに進行中の話題であったため、信頼できる情報から出所のはっきりしない信憑性に欠く情報まで玉石混淆であり、またそれらは日々更新されていくものでもあったため、まだ体系的な整理がなされていない状態であった。そのため、情報の真偽はもちろんのこと、そもそも調査を進める時点で困難を伴った。書籍で調べるには情報が古く、とはいえ最新の情報を得るためとなるとインターネットを基本とした調査となってしまい、信頼性を担保するために苦心した。また、今回の主題とした大学と企業との連携、そしてその先にある社会貢献について調査を進めるときは、大学を主軸として検索をすることができず、企業を主軸に検索することとなった。そのなかで企業の株主総会の動画を視聴し発言を間接引用したが、公式なものとはいえ会社の発言では公平性という点で改善の余地がある。また、本文中にも書いたが、ワクチン開発の基礎となる研究を大学が担っている要因については今後研究を進めていきたい。

参照文献

[1] 岩崎保道『大学の戦略的経営手法』大学教育出版、2016年.
[2] STARTUP DB編集部「2022年世界時価総額ランキング。世界経済における日本のプレゼンスは?」Startups, Inc.、2022年1月26日（リンク、2022年5月4日閲覧）
[3] クリストフ・ウェバー「株主総会第145回定時株主総会（2021年6月29日開催）」Takeda（リンク、2022年5月4日閲覧）
[4] BBC NEWS「英オックスフォード・アストラゼネカ製のCOVID-19ワクチン、イギリスで承認」2020年12月30日（リンク、2022年5月4日閲覧）
[5] University of Oxford "Oxford University breakthrough on global COVID-19 vaccine" 2020年11月23日（リンク、2022年5月4日閲覧）
[6] 国立研究開発法人日本医療研究開発機構「令和元/2年度新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の研究開発課題について」2022年1月18日（リンク、2022年5月4日閲覧）

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