誰も等しくなれない世界で選び続けること

「公平な社会をつくるべきだ」という主張に反対する人はほとんどいない。しかし「公平とは何か」を定義しようとした瞬間、合意は崩壊する。結果を等しくすることなのか、機会を等しくすることなのか、貢献に応じて分配することなのか、必要に応じて分配することなのか。これらは互いに矛盾し、どれを選ぶかによって社会の設計はまったく異なるものになる。公平は理念としては美しいが、実装しようとすると必ず何かを犠牲にする。その犠牲の中身を見ずに「公平」を語ることはできない。

四つの公平、四つの矛盾

公平の定義は少なくとも四つある。

第一に、結果の平等。全員が同じ量の資源を受け取る。最も直感的だが、最も実現困難な定義である。人間の能力、意欲、環境が異なる以上、同じインプットを与えても同じアウトプットにはならない。結果を揃えようとすれば、アウトプットの段階で強制的な再分配が必要になる。

第二に、機会の平等。全員が同じスタートラインに立つ。しかしスタートラインを揃えること自体が幻想である。生まれた家庭の経済力、遺伝的な知能や体力、育った地域の教育環境。これらを完全に均すことは原理的に不可能であり、配られたカードを見ろで書いたように、配られたカードの格差は本人の選択以前にすでに存在している。

第三に、比例的公正。貢献に応じて分配する。直感的には最も「公平」に見えるが、貢献をどう測定するかという問題が残る。外科医と清掃員のどちらが社会に多く貢献しているか、という問いには客観的な答えがない。市場価格は貢献の近似値としてしばしば使われるが、市場価格は需要と供給で決まるのであって、道徳的な価値とは無関係である。

第四に、必要に応じた分配。必要としている人に多く渡す。福祉国家の思想的基盤だが、「誰が本当に必要としているか」を判定する権限を誰が持つのか、という問題が不可避的に発生する。

これら四つの定義は並立できない。結果の平等を追求すれば比例的公正が犠牲になり、機会の平等を徹底すれば必要に応じた分配と衝突する。「公平」という言葉を使うとき、われわれはこの矛盾を意識的に、あるいは無意識に、どれかひとつに限定している。

不公平が構造的に再生産される理由

仮にどの定義を採用したとしても、公平な状態を維持することは極めて困難である。なぜなら不公平は一度生じると自己増殖する構造を持っているからである。

ピケティが示した r > g(資本収益率が経済成長率を上回る)は、この構造を端的に表している。すでに資産を持つ者の富は複利で増加し、労働で稼ぐ者の所得は経済成長率に制約される。時間が経つほど格差は拡大し、最初の差が小さくても、数世代後には巨大な断層になる。

情報の非対称性も不公平を固定化する。教育、医療、法律、金融。あらゆる領域で、情報を持つ者と持たない者のあいだに構造的な有利不利が生じる。そして情報を得るためにもまた資源が必要であるから、情報格差と経済格差は相互に強化し合う。

さらに、分配を管理する側にも権力が集中する。どれだけ公正な制度を設計しても、その制度を運用する人間は利害を持つ。管理者が公平である保証はどこにもなく、善も正義もないで書いたように、正義そのものが立場によって異なる以上、誰が管理しても完全な中立は成立しない。

公平を追求することの代償

公平の実現が困難であるだけでなく、追求すること自体に副作用がある。

最も明確な副作用は、インセンティブの破壊である。結果を均等にするならば、努力の多寡に関わらず得られるものが同じになる。「頑張っても頑張らなくても同じ」という構造は、長期的に社会全体の生産性を低下させる。ソ連の計画経済が最終的に機能不全に陥った背景には、この構造的なインセンティブの欠如がある。

もうひとつの副作用は、自由の制約である。完全な分配の平等を実現するには、個人の経済活動を強く制限する必要がある。誰がどこで何を売り、何を買うかを管理しなければ、分配は即座に偏る。鎖を愛した動物で書いたように、安全や平等を得るために自由を差し出すという交換は、歴史上何度も繰り返されてきた。そしてその交換は、ほぼ例外なく、差し出した側が予想した以上のものを失う結果に終わる。

文化大革命における知識人の迫害、クメール・ルージュの都市住民強制移住。「平等」の名の下に行われた歴史的実験は、理念の崇高さとは無関係に、実装の段階で暴力に転化した。公平を追求する意志そのものが危険なのではない。公平の追求が権力と結合したとき、反対者を「不公平の加担者」として排除する論理が起動する。その論理に歯止めをかける仕組みがなければ、公平の追求は容易に抑圧に転化する。

無知のヴェールという思考実験

ロールズの「無知のヴェール」は、この袋小路に対するひとつの応答である。

自分がどの家庭に生まれ、どの能力を持ち、どの社会的地位に就くか一切分からない状態で、社会のルールを設計するとしたらどうするか。ロールズの答えは、最も不利な立場にある人の状況を最大限改善する制度を選ぶだろう、というものだった。

この思考実験が優れているのは、「公平とは何か」を直接定義するのではなく、「公平を考えるための条件」を設定した点にある。立場を知らない状態での合意は、少なくとも特定の立場に有利な設計を排除する。

しかし無知のヴェールにも限界がある。現実の人間はすでに自分の立場を知っている。自分が富裕層であることを知っている人間に「知らないふりをしろ」と要求しても、その思考実験は純粋には成立しない。誰のせいでもないで書いたように、自分の立場は自分で選んだわけではないが、その立場から自由に思考することもまた、できないのである。

測定できないものを分配するという矛盾

公平の議論が最も困難になるのは、分配の対象が「測定できないもの」に及ぶときである。

所得や資産は数値化できる。しかし教育の質、人間関係の豊かさ、安全の感覚、自己決定の自由、尊厳。これらを数値化し、等しく分配することはできない。誰も学びを測れないで書いたように、測定可能な代理指標をつくった瞬間、人々はその指標を最適化しはじめ、本来測りたかったものとの乖離が拡大する。

つまり、公平を制度として実装しようとすると、測定可能な次元だけが対象になり、測定できない次元の不公平は放置される。年収の格差は政策の対象になるが、孤独の格差は政策の対象にならない。しかし人間の幸福にとって、後者が前者より重要でないという根拠はどこにもない。

完全でなくても投げ出さないこと

公平は実現できない。定義が複数あり、互いに矛盾し、どれを選んでも副作用が発生し、構造的に不公平は再生産され、測定できないものは分配の対象にすらならない。

それでも「公平を目指すべきではない」という結論にはならない。完全な公平が不可能であることと、不公平を放置してよいことは、まったく別の命題である。

セーフティネット、累進課税、公教育、医療へのアクセス。これらの制度は「完全な公平」を実現するものではない。「許容できない不公平」の下限を引き上げるための装置である。完璧ではないが、ないよりは確実にましであり、そのましさの積み重ねが、社会を辛うじて維持している。

公平という言葉に酔うことも、公平を諦めて冷笑することも、どちらも構造から目を逸らしている点では同じである。必要なのは、公平が原理的に不完全であることを認めたうえで、それでもどの不公平を最も許容できないかを選び続ける態度である。その選択に終わりはない。

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